News

ジョニー・ソマリ、韓国で懲役31年の可能性は本当?

ジョニー・ソマリ、韓国で懲役31年の可能性は本当? 背景と真相を徹底解説

ニュースの概要

報道の流れ

ジョニー・ソマリ(本名ラムジー・カリド・イスマエル)はアメリカ出身の配信者で、日本や韓国など各国で悪質な迷惑行為をライブ配信して注目を集めてきた人物です。2024年秋に韓国を訪れて以来、ソウル市内のコンビニで食品をぶちまけたり、公共交通機関で大音量の音楽を流して踊ったりするなどの行為を繰り返し、警察に逮捕・起訴されました。

特に韓国社会の怒りを買ったのは、彼が他人の顔を合成した性的な「ディープフェイク動画」を配信した疑いです。ジョニー・ソマリは複数の韓国人配信者の顔を使ったわいせつ映像をネット上で拡散し、2025年に入り韓国の検察がこの件で追加起訴しました。韓国では、こうした行為は重大な性犯罪と位置付けられており、最大で7年の懲役が科されるといいます。

さらにソマリは、捜査中に「自分を釈放しなければ韓国女性に性病をばら撒く」と発言するなど、挑発的な態度をとり続けています。そのため韓国世論はますます反発を強め、「厳罰が必要」「二度と同様の外国人が現れないよう見せしめにすべき」と強硬な意見が相次ぎました。


最長31年の懲役について

最近、ネット上で「ジョニー・ソマリが最長31年の懲役に直面」という情報が広まり注目されましたが、これは彼に対する複数の容疑(ディープフェイク性犯罪2件、業務妨害2件など)について、それぞれの刑罰を単純に合計した理論上の最大値を示したものです。現実的には、この数字がそのまま判決として下される可能性は低いですが、韓国メディアも「数年ではなく十数年レベルの重い実刑になるだろう」との見方を示しています。

ソマリは裁判で業務妨害の容疑をほぼ認める一方、ディープフェイク動画配信については無罪を主張しています。検察も厳しい姿勢を崩さず、司法当局関係者は彼が有罪判決後に国外退去処分を受けることを示唆しました。

韓国社会では、彼のケースが外国人配信者の迷惑行為への警鐘として注目されており、世論も司法に厳しい判決を求めています。ジョニー・ソマリ事件は、ネット配信時代の迷惑行為の限界と法的制裁のあり方を示す典型例として、今後も大きな注目を集めるでしょう。

背景: ジョニー・ソマリとは何者か? なぜ注目されるのか?

インターネット上で度々物議を醸してきたアメリカ出身のライブ配信者、ジョニー・ソマリ(本名:ラムジー・カリド・イスマエル)。彼が韓国で逮捕され、最長で懲役31年の刑に処される可能性があるというニュースが世界中を駆け巡り、大きな注目を集めています。この衝撃的な情報はどこまで事実なのでしょうか? 本記事では、ジョニー・ソマリとは一体何者なのか、彼が韓国でどのような行為に及び、どのような罪に問われているのか、そして「懲役31年」という報道の根拠と真相について、最新情報を交えながら詳しく解説します。

ジョニー・ソマリは、主にライブストリーミングプラットフォームで活動するアメリカ国籍の配信者です。彼の配信スタイルは、訪問先の国や地域で挑発的、あるいは迷惑とされる行為を繰り返し、その様子を生中継するというもので、これまでにも度々国際的な批判やトラブルを引き起こしてきました。特に、文化や歴史的背景に対する配慮を欠いた言動は、多くの人々の感情を逆なでし、いわゆる「炎上系迷惑配信者」としてその名を知られるようになりました。

2024年秋に韓国を訪れた際には、その行動が一層エスカレートしました。例えば、ソウル市内に設置されている元慰安婦を追悼するための像(通称「平和の少女像」)にキスをする様子を配信したり、コンビニエンスストアの店内で購入したラーメンの汁を意図的に床やテーブルにこぼしたり、公共のバスや地下鉄の車内で大音量の音楽を流しながら踊るなど、数々の常軌を逸した騒動を立て続けに引き起こしました。 1 2 これらの行為は、インターネットを通じて瞬く間に拡散され、韓国社会の強い怒りと非難を招く結果となりました。事態を重く見た韓国当局は、2024年10月以降、ソマリに対して出国禁止措置を講じ、彼の行為に対する本格的な捜査と法的手続きを開始しました。 3

韓国での主な容疑と起訴内容

韓国の捜査当局(ソウル麻浦警察署およびソウル西部地検)は、ジョニー・ソマリが韓国滞在中に行ったとされる以下の行為について捜査を進め、複数の容疑で起訴しました。

業務妨害

店舗の運営や公共交通機関の円滑な運行を妨げたとして、業務妨害罪に問われています。具体的には、2023年10月にソウル市麻浦区のコンビニエンスストアで大音量の音楽を流し、購入したカップラーメンの汁をテーブルや床に意図的にぶちまけるなどして、店員の正常な業務を著しく妨害した容疑です。 4 また、同じく同年10月には、ソウル市内の大型遊園地ロッテワールドにおいて、ライブ配信中にアトラクションの列に割り込んだり、大声や暴言を発したりして、乗り物の安全な運行を妨げた容疑も追加で起訴されました。 5 さらに、同月には市内の路線バス車内で大音量で音楽をかけながら踊るなどし、他の乗客に迷惑をかけると共にバスの安全運行を妨げた行為も問題視されています。ソマリ被告は、これらの業務妨害容疑については、2025年3月に行われた初公判において概ね容疑を認め、自ら有罪であるとの答弁をしています。

軽犯罪法違反

街頭で悪臭を放つ魚(韓国ではホンオフェなどが知られますが、具体的な種類は不明)を通行人に見せびらかすようにして不快感を与えたり、前述の公共交通機関内での迷惑行為など、比較的軽微ながらも社会の安寧秩序を乱す騒乱行為についても、軽犯罪法違反として起訴されています。これらについても、ソマリ被告は公判で有罪を認めていると報じられています。

ディープフェイク技術を用いた性犯罪関連(性暴力犯罪の処罰などに関する特例法違反)

今回の事件で特に重大視され、国際的な注目を集めているのが、他人の顔写真などを無断で使用し、わいせつな映像(いわゆるディープフェイクポルノ)を制作・配信したとされる容疑です。この行為は、被害者の名誉や尊厳を著しく傷つける悪質な性犯罪として、韓国でも厳しく罰せられます。報道によれば、ソマリ被告は2024年に、ある韓国人女性ストリーマー(ライブ配信者)の顔をわいせつな動画に合成し、そのディープフェイク動画を自身のYouTubeチャンネル上で生配信したとされています。この行為に対し、被害女性はソマリ被告を性暴力犯罪処罰特例法違反(虚偽映像物の頒布)の容疑で告訴しました。さらに、その後の捜査で、別の男性の顔を使用した同様のわいせつな合成動画を制作し、インターネット上で配布した疑いも浮上しました。検察当局は、これらの証拠に基づき、2025年に入ってから2件のディープフェイク動画頒布容疑でソマリ被告を追加起訴しています。 8 しかし、ソマリ被告は2025年5月に行われた第2回公判において、これらディープフェイク関連の2件の容疑については一転して無罪を主張し、容疑を否認していると伝えられています。

その他の問題視される言動

上記の正式な起訴項目以外にも、ジョニー・ソマリ被告は、捜査の過程や自身の配信中に行った数々の不適切な言動が報じられ、韓国社会のさらなる怒りを買っています。例えば、捜査当局による取り調べを受けている最中に、「もし自分を解放しなければ、韓国の女性たちに性病をばら撒いてやる」といった内容の脅迫的な発言をしたとされています。また、自身のライブ配信においては、北朝鮮の体制を称賛するかのような発言をしたり、韓国を「アメリカの属国だ」などと侮辱するような暴言を吐いたりしたことも報じられています。 9 これらの言動については、現時点では正式な追加起訴には至っていませんが、内容によっては脅迫罪や、韓国の国家保安法に違反する可能性も否定できないとして、一部で取り沙汰されています。 11

「最長懲役31年」報道の根拠と真偽

ジョニー・ソマリ被告が「最長で懲役31年の刑に処される可能性がある」というニュースは、特に海外メディアを中心に大きく報じられ、多くの人々に衝撃を与えました。しかし、この「懲役31年」という数字は、どこまで現実的なものなのでしょうか?

結論から述べると、この「懲役最長31年」という報道は、現時点でソマリ被告が起訴されている全ての容疑について、それぞれの罪状に対する韓国の法律で定められた法定刑の最高刑を単純に合算した場合の、あくまで理論上の最大値を指しています。韓国の検察当局や裁判所が、具体的に「31年の刑を求刑する」あるいは「31年の判決を下す」といった公式な発表を行ったわけではありません。しかし、インドの大手英字新聞であるヒンドゥスタン・タイムズなどがこの数字を用いて報じたことから、国際的に広く拡散されました。

ヒンドゥスタン・タイムズの2025年5月の報道によれば、「ジョニー・ソマリは韓国で新たに性犯罪(ディープフェイク動画の頒布)の容疑が追加され、これまでに起訴された他の罪状と合わせると、合計で最長31年の懲役刑に直面している」と伝えられています。この報道が引用したとされるパキスタンの英字新聞エクスプレス・トリビューンの解説によると、韓国ではディープフェイク動画の頒布が深刻な性犯罪と見なされ、1件あたり最大で10年6ヶ月(10.5年)の懲役刑が科される可能性があるとされています。ソマリ被告の場合は、このディープフェイク関連の容疑が2件、加えて業務妨害罪が2件(コンビニでの事件と遊園地での事件、それぞれの法定刑の上限を仮に5年と仮定)あるため、これらを単純に合算すると (10.5年 × 2件) + (5年 × 2件) = 最大31年になる、という計算に基づいているようです。

ただし、この「1件あたり10.5年」という具体的な数字は、韓国の法律に明確に規定されているわけではありません。実際の韓国の「性暴力犯罪の処罰などに関する特例法」第14条の2によれば、他人の顔や身体を対象者の意に反して性的な動画など(ディープフェイクを含む)に合成し、それを頒布した場合、「7年以下の懲役または5千万ウォン(約500万円)以下の罰金」が科されると定められています。したがって、基本的には1件あたりの法定刑の上限は7年となります。しかし、韓国の刑法では、複数の犯罪が立証された場合(併合罪)、それぞれの罪の重さや関連性、常習性、被害の大きさなどを考慮して刑期が加算されたり、調整されたりする規定があります。特に、被害者が未成年者の場合や、犯行が悪質かつ計画的であると判断された場合などには、刑がさらに加重されることもあり得ます。そのため、ソマリ被告のように複数の重大な容疑で起訴されている場合、最終的に全ての罪状で有罪が確定すれば、結果として二桁(10年以上)の長期実刑判決が下される可能性は十分に考えられます。韓国の国内メディアは「31年」という具体的な年数までは報じていませんが、法曹関係者のコメントとして「数年の懲役どころか、十数年の実刑もあり得る」といった見方も伝えられており、事件の悪質性が重視されていることがうかがえます。

要するに、「懲役31年」という数字は、あくまで現時点で考えられる全ての罪状に対する法定刑の上限を単純に足し合わせた、理論上の最大刑期であり、実際の裁判における求刑や判決がその通りになることを保証するものではありません。 韓国の刑事裁判では、複数の罪で起訴された場合でも、量刑を決定する際には、それぞれの罪の重さ、犯行の態様、被告人の反省の度合い、被害回復の状況など、様々な要素が総合的に考慮されます。そのため、実際に31年という極めて長期の刑が科される可能性は低いかもしれませんが、少なくとも起訴されている内容が事実であり、有罪となれば、長期の実刑判決は免れないだろうとの指摘が多くの専門家からなされています。

韓国当局・メディアの動きと公式発表

韓国当局の公式な動きとしては、まず2024年11月に、ソウル西部地方検察庁がジョニー・ソマリ被告をコンビニエンスストアでの業務妨害容疑で在宅のまま起訴(不拘束起訴)しました。その後、ソマリ被告には出国禁止措置が取られ、韓国内で裁判が進行しています。最初の公判は2025年3月7日にソウル西部地方法院で開かれました。この初公判で、ソマリ被告は「MAGA(Make America Great Again)」と書かれた赤い帽子を被って出廷し、しかも予定時刻より1時間も遅刻するという異例の態度を見せましたが、問われた業務妨害の容疑については全て認める旨の答弁をしました。

その後、検察当局はディープフェイク動画に関する追加の捜査を継続し、被告が他人の顔を無断で使用したわいせつな映像をインターネット上で配信していたとする証拠を収集しました。これを受け、検察は遊園地ロッテワールドでの業務妨害1件と、ディープフェイク動画の制作・頒布に関する容疑2件を新たに追加で起訴し、2025年5月16日に第2回公判が開かれました。この公判で、検察はこれらの新たな容疑について正式に立証手続きを開始しました。ソマリ被告側は、ロッテワールドでの業務妨害については罪状を認めたものの、ディープフェイク頒布に関する2件の容疑については一転して否認する姿勢を示したと報じられています。裁判所は、次回の第3回公判を同年8月に予定しており、今後さらに詳細な証拠調べと、法律に基づいた弁論が行われる見通しです。

現時点では、検察当局から具体的な求刑年数に関する公式な発表はありません。しかし、事件を担当しているソウル西部地検の関係者は、韓国メディアに対し、「被告は裁判を終えて有罪判決を受け、刑期を満了した後には、韓国内から強制退去させられ、将来的な再入国も禁止される処分となる可能性が高い」と示唆していると伝えられています。

世論・SNSの反応と報道の受け止め方

ジョニー・ソマリの一連の事件は、韓国国内のみならず、彼が過去に迷惑行為を行った日本や、出身国であるアメリカを含む英語圏のインターネット上でも大きな話題となりました。韓国の主要メディア(中央日報、朝鮮日報、JTBCニュースなど)は連日、このアメリカ人YouTuberによる数々の“蛮行”や裁判の進捗状況を大きく報じており、外国人による国内での迷惑配信行為に対し、より厳しい対策を求める論調が強まっています。「韓国を軽視し、見くびった行為の罰を厳しく受けることになるだろう」「出る杭は打たれる。このような行為に対しては、社会的な見せしめとして厳しい処分が必要だ」といった、強い憤りを示す論評も複数見られ、韓国の世論はソマリ被告に対する厳罰を支持する声が圧倒的多数を占めています。実際、韓国では広報活動家としても知られる誠信女子大学の徐垌徳(ソ・ギョンドク)教授は、「ジョニー・ソマリのような無法なYouTuberに対しては、法廷で断固たる強力な判決を下すことで明確な前例を作り、二度と韓国を嘲弄するような外国人が国内でのさばることがないようにすべきだ」と、自身のSNSなどを通じて強く主張しています。この発言は、韓国のメディアやSNS上でも広く共感を呼び、多くの国民から「まさに自業自得(自身が招いた当然の結果)だ」とする声が上がっています。

一方、海外のSNSやオンラインコミュニティでは、「懲役31年」という数字が一人歩きする形で拡散され、「韓国の司法当局が、迷惑行為を繰り返すYouTuberに対し、前例のない超異例の厳しい制裁を科すようだ」と、驚きと共に関心が集まりました。英語圏のライブ配信者コミュニティなどでは、「彼はもう完全に終わりだ」「自業自得としか言いようがない」といった反応が見られる一方で、「31年というのは、あくまで全ての罪状に対する法定刑の上限を単純に合計した理論値であり、実際の判決がその通りになるとは限らない」といった、より冷静な指摘や分析も見られます。日本のインターネット上でも、「懲役31年求刑か、さすがにすごいな(笑)」といった、やや面白おかしく受け取るような投稿が見られる一方で、「これはまだ裁判所が下した判決ではなく、検察側が裁判所に提示し得る可能性のある刑罰の上限を示しているに過ぎない」と、報道内容を正確に解説しようとする動きもあり、情報の真偽やその数字が持つ意味合いを巡って、様々な議論が交わされました。

つまり、一部報道で取り上げられた「31年」という非常にインパクトの強い数字は、決して完全なデマや誤報ではないものの、その数字が具体的に何を意味しているのか(=複数の罪状に対するそれぞれの法定刑の上限を単純に合算した、あくまで理論上の最大刑期であること)を正確に理解することが重要です。韓国のJTBCニュースも、「例のアメリカ人YouTuberが『韓国の女性たちにSTD(性感染症)をばら撒いてやる』などと、とんでもない妄言を吐いた」と厳しく批判しつつも、その情報源が主にアメリカの弁護士資格を持つYouTuber(「Legal Mindset」というチャンネルで活動)の発信である点に触れるなど、SNS発の情報を引用する際には、その信憑性や背景について慎重な扱いを心がけている様子がうかがえます。 20

結論: 事実関係と今後の展望

ジョニー・ソマリ被告が韓国で「最長31年」の懲役刑に直面している可能性があるという情報は、これまでの報道や起訴内容を総合的に見ると、概ね事実に基づいていると言えます。ただし、繰り返しになりますが、それは現時点で彼が起訴されている複数の犯罪について、それぞれの法律で定められた法定刑の最高刑を単純に合計した理論上の最大値であり、最終的に検察が求刑する具体的な刑期や、裁判所が下す判決がその通りになるかはまだ未定です。

韓国の主要メディアの報道や当局の発表を総合的に判断すると、同被告には業務妨害や軽犯罪法違反といった容疑に加えて、特に悪質性が高いと見なされているディープフェイク技術を用いた性犯罪という極めて重い容疑がかけられています。これらの罪状で有罪が確定すれば、長期の実刑判決は避けられず、刑期満了後には韓国内からの強制退去処分(および将来的な再入国禁止措置)が下される可能性が極めて高いと見られています。現在もソウル西部地方法院で公判は継続中であり、検察当局は国民感情や事件の社会への影響も考慮し、厳正な処罰を求める方針であると報じられています。

韓国社会においても、今回の事件を一つの「見せしめ」として、外国人による国内での迷惑行為や違法行為に対し、司法が毅然とした判決を下すことを求める声が非常に強く上がっています。本件は、同様の行為を安易に試みようとする他の外国人配信者や旅行者に対する、強い警鐘となる可能性があります。いずれにせよ、「懲役31年」というセンセーショナルな数字は、確かに一定の根拠を持つものではありますが、それが確定した刑期ではないという点を正確に理解しつつ、今後の裁判の推移を冷静に見守る必要があります。

参考資料

  • YTN  1
  • TVリポート  2
  • ノーカットニュース  3
  • KBSニュース  4
  • 韓国経済  5
  • Wikipedia – Johnny Somali  7
  • ファイナンシャルニュース  9
  • Hindustan Times  11
  • JTBCニュース  20

コメント

タイトルとURLをコピーしました